地熱発電

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新電力として、というものがあります。
その仕組みとは。
地熱発電は、マグマの熱により高温になっている地中深くの地熱貯留層から地熱流体を取り出して、タービンを回転させることによって電気を起こします。

日本はご存知の通り火山大国です。 つまり地熱資源は豊富な国なのです。 実際、資源量では世界第3位と豊富なのですが、活用がまだあまり進んでいない現状があります。
ですが、地熱発電量では、世界8位に止まっています。
日本の地熱発電量は1997年をピークに減少し、発電の認可出力は横ばいが続き、この間は眠っていたと言われています。
東日本大震災のあと、地熱発電に対する規制を緩めるべきだという世論が盛り上がり、環境省は2012年に国立・固定公園の中でも第二種、第三種特別地域では優良事例に限って開発を認めると打ち出しました。
核心部の特別保護地区とそれに準ずる第一種特別地域を除いた場所は、「開発禁止」から「相談に応じる」へと変わったのです。
一方で、温泉事業者の理解については、地下の蒸気をそのまま使ってタービンを回す蒸気フラッシュ発電と、そのままでは使わない温泉発電で様相が違ってきました。

蒸気発電は、200度C程度以上の蒸気・熱水が出るところに設置されます。
発電効率が高く、大型化も可能です。
ところが、近くに温泉街があると、温泉が枯れるという反対運動が起きやすいという事実があります。
自然保護団体も大型発電所には批判的です。
それに対し、温泉発電は、温泉蒸気でタービンを回して発電するのではなく、温泉水で沸点の低い液体を蒸気にします。 別の液体を蒸気にするためだけに温泉水を使うわけです。
温泉水と別の液体の2種類を使うので、バイナリー発電とも呼ばれます。
2012年に導入された固定価格買収制度により、太陽光や風力などの再生可能なエネルギーによる発電設備は急速に増加しています。
とりわけ買収価格が高く設定された太陽光発電の伸びは著しいものがあり、米の調査によるとシステムの費用が高価なこともあり、太陽光発電では、日本の市場規模が中国やドイツを上回り世界最大になると言われています。

一方、地熱発電はFITの恩恵を充分に享受するまでには至っておらず、大規模な太陽光発電所、いわゆるメガソーラーの建設が各地でブームになっている感はありますが、地熱はそうしたブームからは程遠い現状にあります。
発電した電力の買い取り価格は、1キロワット当たり42円と、太陽光と比べても差がないのですが、なぜこのように違いが生じてしまったのでしょうか。

■国際的にも立ち遅れた地熱の活用
環太平洋火山帯に位置する日本は、発電ポテンシャルが2,300万キロワットと、米国、インドネシアに次ぐ膨大な地熱資源量を誇ります。
ですが、地熱発電として有望な地域が国立公園などの中にあることによる規制や、付近の温泉地で温泉が枯渇してしまうのでは?といった懸念や反対運動など、様々な課題がありました。
政府が昨年のFIT開始までほとんど地熱発電の普及促進施策を行ってこなかったことも影響を及ぼしています。

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